募集背景
当社グループでは、従業員は社会からお預からした貴重な財産という理念のもと2017年に健康推進室を立ち上げ、健康経営を推進してきました。今般、健康経営に加えて人的資本の概念が加わり、今まで以上に人的資本の基盤となる従業員の健康推進が重要になっています。
よりアクセルをふんで健康推進を進めていくにあたり保健師を募集いたします。
部署の概要
■募集部署
人事部 組織開発・労働政策グループ 健康推進室
■概要
当社グループでは、「従業員は社会からお預かりした貴重な財産である」という理念のもと、約26,000名規模の従業員が安心して働き、力を発揮し続けられる環境づくりに向けて、からだの健康、こころの健康、そしきの健康を軸とした健康推進に取り組んでいます。
健康推進室は、個別の保健指導・相談やメンタルヘルス対応等の実務対応を中心とする部署ではなく、グループ全体に向けた健康施策を企画し、関係部署やグループ会社と連携しながら運用していく部署です。
近年は、ストレスチェックの運営・分析、メンタルヘルス施策、職場環境改善、健康アプリを活用した施策、休復職制度に関する関係部署との連携、性差による健康課題への対応など、健康推進室が担うテーマが広がっています。
仕事内容・テーマ
保健師としての専門性を持ちながら、個別対応だけでなく、組織全体に働きかける施策の企画・運営に関心を持つ方を募集します。
・産業保健の経験を土台に、データ分析に基づく課題を踏まえながら、グループ全体の健康づくりに関する企画・運営
・労働安全衛生法に基づいた健康管理の基礎から社会的関心の高い健康テーマまで幅広い施策推進や、研修・啓発施策の企画
応募資格
■必須要件（Must）
・産業保健経験3年以上
・統計分析に関する基礎知識
・組織全体に向けた健康推進施策の企画・運営に関心を持てる方
・他部署・グループ会社と連携し、信頼関係を築きながら業務を進められる方
■歓迎要件（Want）
・SPSSなど統計ソフトの使用経験
・論文や調査結果を読み、施策検討に活かした経験
・臨床経験1年以上
・ゼロから発案した企画を自身で実現した経験
部署からのメッセージ
■この仕事（事業）にかける思い
健康推進室の仕事は、グループ全体26,000人の健康と働きがいを支える仕事となります。
産業保健の専門性を土台に、データ分析や施策立案、関係者との協働を通じて、組織の未来をつくる、そのような思いで仕事をしています。
個別対応はありませんが、健康を「支援する」から、「仕組みで実現する」ことにかかわれるのはダイナミックな面白さがあります。
また、健康推進室のミッションは「Innovation for the Health ～サステナブルな会社の実現、従業員のLIFEの基盤を支える、未来につづく安心～」です。私たちとともに、次世代の健康経営を推進していただける方をお待ちしています。
■こんな人に来てほしい
・発想力のある方
・前向きな方
・人と関わるのが好きな方
・長期的な目標達成に向けて粘り強く対応していける方
・自立・自律して仕事ができる方
・会社員として組織の一人として仕事ができる方
■こんなことにやりがいを感じています
いわゆる産業保健的な実務はありませんが、約26000人のデータを活用して健康課題や組織課題を特定し、健康推進の企画立案から携わることができるのはダイナミックさがあり、事業場の産業保健では得られない経験とやりがいがあります。また一社員として、関連部署と交渉したり協力したりすることも自分の成長につながると感じています。
さらに、当社グループには規模の大小、業種のバリエーションがあるため、幅広い経験を培うことができます。
労働条件
■勤務地
・大阪本社（北区西天満）
■勤務形態
・無期雇用（65歳定年制/60歳役職定年）
■就業時間
・9:00～17:30（うち12:00～13:00休憩）
・フレックス勤務制度あり（コアタイムなし/清算期間＝1ヶ月）
■休日/休暇
・年間休日125日（土日祝、GW、夏期、年末年始/事業所カレンダーによる）
・年次有給休暇（初年度3～15日/入社月による、2年目18日、3年目19日、4年目～20日）
・積立年休制度
※失効する年次有給休暇のうち年間総計40日を上限に積立可
※私傷病、介護、ボランティア、看護、不妊治療等特定目的にのみ利用可能
・その他休暇制度
※忌引休、結婚休、転勤休、ファミリー休暇、リフレッシュ休暇等
■試用期間
・あり（2ヶ月/労働条件の変更なし）
■想定年収イメージ
・650万円～950万円
・上記年収は参考年収であり選考の結果により前後する可能性があります
■受動喫煙対策
・就業場所原則禁煙（分煙）
■その他福利厚生制度
・財形貯蓄制度、持株会、グループ団体保険等、スケールメリットを活かした各種制度
・カフェテリアプラン、会員制福利厚生サービス等の従業員本人の選択に基づく福利厚生制度
■備考
・職種の変更の範囲 ：会社の定める業務
・勤務地の変更の範囲：就業規則で定める場所